PISA」と呼ばれるこの国際学力調査は、OECD=経済協力開発機構が行っているもので、世界の15歳の子どもを対象に数学や科学の活用能力、それに読解力の3つの分野の学力について3年に1度調査しています。

今回は新型コロナの影響で予定より1年延期され、去年、4年ぶりに実施されました。

世界81の国と地域からおよそ69万人が参加し、このうち日本からは183校およそ6000人の高校1年生が参加しました。

日本は3分野すべてで順位上昇 世界トップレベルに

その結果、前回の2018年と比べ3分野すべてで平均得点が上昇し、81の国と地域における順位は、課題とされてきた「読解力」が前回の15位から3位に上昇し、「数学的リテラシー」は6位から5位に、「科学的リテラシー」は5位から2位となり、いずれも世界トップレベルとなりました。

1位は3分野いずれもシンガポールでした。

一方、OECDに加盟し調査に参加した37か国の平均得点は、前回と比べ数学の分野でこれまでで最も大きい下げ幅となるなど、3つの分野すべてで低下しました。

文部科学省は今回の結果について、コロナ禍で休校した期間が他国に比べて短かったことや、学校現場で授業における取り組みが進んだこと、それにICT環境の整備が進み、パソコンで受けるPISAの試験に慣れたことなどが影響したとみています。

「教員の献身的な取り組みで学習機会確保 結果につながった」

文部科学省の寺島史朗学力調査室長は「感染予防の工夫を講じながら早期に学校が再開され、教員の献身的な取り組みにより学習機会が確保されたことが、3分野すべてで世界トップレベルという結果につながったのではないか。教育の質の向上を持続可能な形で図るには、教員の献身さに頼るだけでなく働き方改革や処遇の改善を進める必要がある」と話しています

コロナ禍が学習環境などに与えた影響 OECDが分析
感染拡大後としては初めて実施された今回の国際学力調査。

OECDは、コロナ禍が各国の子どもの学習環境や学力に、どう影響したかについても分析しました。